名古屋市立大学の研究グループは１０万組の親子を対象にした全国調査で「妊婦が市販の弁当か冷凍食品を食べる頻度と死産との関連が明らかになった」とする結果をまとめ公表しました。
研究グループでは「さらなる研究が必要だが、電子レンジで温めたときに容器から食べ物に溶け込む化学物質が影響している可能性がある」としています。
名古屋市立大学産科婦人科の杉浦真弓教授の研究グループは環境省などと実施したおよそ１０万組の親子を対象にした全国調査で妊婦が調理済みの食品を食べる頻度と死産や早産などの関連を調べました。
その結果、市販の弁当か冷凍食品を週に１回以上食べていた人は１回未満の人に比べて死産になった割合がおよそ２倍高かったということです。
このため「妊婦が市販の弁当か冷凍食品を食べる頻度と死産との関連が明らかになった」と結論づけていますが、直接的に影響を及ぼしている物質やメカニズムは不明で、さらなる研究を要するとしています。
一方、レトルトやインスタント食品、缶詰を食べる頻度と死産との関連は認められないとしています。
杉浦真弓教授は「今まで死産のリスクとして高齢での出産や喫煙、カフェインが分かっていた。さらなる研究が必要だが弁当や冷凍食品を電子レンジで温める時にプラスチック容器から食べ物に溶け込む化学物質が影響する可能性があり、妊娠中は食器に移して温めるなど工夫してほしい」と話しています。
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